住宅購入資金計画シミュレーター
外資系・変動収入（OTE）対応 ／ 3シナリオ同時比較 ／ 住宅ローン減税・定年考慮
💼
収入プロファイル
世帯構成
単独＝本人のみ／共働き＝配偶者の収入も世帯に合算（借入は本人のみ）／ペアローン＝配偶者も借入・住宅ローン控除あり
OTE年収（オンターゲット）1,500万円
600万6,000万
変動比率（コミッション割合）40%
0%（完全固定給）100%（フルコミ）
BEAR達成率（不調時）50%
0%90%
BULL達成率（好調時）150%
100%250%
🎂
年齢・定年
現在年齢35歳
25歳60歳
定年年齢65歳
55歳75歳
定年後の月収（年金・資産取崩し等）15万円
税引後の手取り月収として入力してください
0万100万
🏠
物件・ローン設定
物件価格9,000万円
3,000万5億
頭金比率10%
0%30%
借入期間35年
5年50年
返済方法
元利均等＝毎月の返済額が一定／元金均等＝毎月の元金が一定（当初の返済が重く、総利息は少ない）
適用金利（現在）0.5%
0.3%3.5%
金利上昇シナリオ（+α）+1.5%
6年目+α×50%、11年目以降フル適用
なし+3.0%
期日一括返済併用型（バルーン型）
ボーナス返済回数（年）
🏛
控除・住宅ローン減税
減税期間
配偶者控除
合計所得1,000万円超は自動的に適用外
扶養家族（一般扶養・38万/人）0人
0人5人
📊
ランニングコスト
管理費＋修繕積立金3万円/月
1万25万
管理費等の年間上昇率2%/年
0%6%
生活費（住居費・教育費・車除く）25万円/月
10万100万
目安：食費・水道光熱・通信・保険・レジャー等の合計（住居費・教育費・車関連を除く）
🎓 教育費0万円/月
0万150万
目安（1人あたり月額）：公立 約3万 ／ 私立 約8万 ／ インター 約25万。複数人なら合算
🚗 車関連費0万円/月
0万50万
目安（都心・駐車場＋保険＋税金＋ローン/リース込）：カーシェア 約0.5〜2万 ／ 国産 約6〜10万 ／ 輸入車 約12〜20万 ／ ハイエンド 20万〜
年収成長率（ベース給）2%/年
0%10%
📅 シミュレーション年度 1年目
1年目18年目35年目
💴 年収・税金・社保・控除の内訳
📈 月次余剰推移
生活費・住居費控除後の月次余剰（万円/月）。破線は定年後（年金収入ベース）。
BEAR
BASE
BULL
定年後
🏦 住居費比率推移
月次手取りに占める住居費の割合（%）。定年後は年金収入ベースに切替。
BEAR
BASE
BULL
詳しい資金計画・物件選定のご相談
外資系・グローバル企業勤務の方専門。独立系バイサイドアドバイザーが利益相反なくサポート。
無料相談 →
※ 判定基準：住居費比率（手取りベース）× 月次余剰の2軸。◎安全圏<30% ／ ○適正30〜40%（余剰潤沢なら40〜50%でも○）／ △要注意 ／ ×要再考
※ 社会保険料は協会けんぽ東京・厚生年金・雇用保険・介護保険（40歳以上）の概算。賞与分は標準賞与額の上限（健保年573万・厚年1回150万）を考慮。
※ 所得税には復興特別所得税（基準所得税額×2.1%）を加算。住民税は所得割10%＋均等割5,000円。
※ 年収850万円超で23歳未満の扶養親族等がある場合の所得金額調整控除（上限15万円）を反映（扶養人数≥1で適用と簡易判定）。
※ 配偶者控除は配偶者の所得要件を満たす場合のみ。共働き・ペアローン時は配偶者に収入があるため自動的に適用外。
※ 住宅ローン減税：年末残高×0.7%、所得税控除後の余剰は住民税から最大9.75万円控除。合計所得2,000万円超は適用外。
※ 基礎控除は合計所得2,400万円超から逓減。配偶者控除は合計所得1,000万円超で適用外。
※ 定年後収入は手取り月収として直接入力。年金・退職金・資産取崩し等の合算で設定してください。
※ 期日一括返済併用型は住信SBIネット銀行「期日一括返済併用型住宅ローン」を参考にした概算（担保評価額≒物件価格として試算）。満了時の一括返済は売却・借換・自己資金のいずれかで精算が必要。
※ 1.25倍ルール未反映。生活費は年1.5%インフレ想定（教育費・車関連費は定額）。概算シミュレーションです。
© Edo Partners 株式会社